- 2017年7月
2017/7/18（火）より以下の投資信託新商品の取扱いを開始しました。
「東京海上・ニッポン世界債券ファンド（為替ヘッジあり）」
「グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）」
「東京海上・円資産バランスファンド（毎月決算型）」 - 2017年7月
新商品の取扱い開始に伴い、「注文停止日一覧表（2017）」を更新しました。
- 2017年6月
『岡崎信用金庫でＮＩＳＡ口座をご利用されているお客さまへ －マイナンバーお届出のお願いー
- 2017年6月
『非課税口座約款』一部改訂のお知らせ
- 2017年6月
パスワード変更方法が一部変更となり、ログインパスワード・確認パスワード変更画面が個別に表示されます。
- 2017年6月
本サービスは、システムメンテナンスに伴い、以下の日程において終日サービスを停止させていただきます。ご不便をおかけしますが、ご理解いただきますようお願いいたします。
【サービス休止日】7月2日（日） - 2017年4月
「トレンド・アロケーション・オープン」 ファンドの特色における分配方針に係る記載の一部変更について
- 2017年3月
「ワールド・リート・オープン・マザーファンド」「ワールド・リート・オープン（毎月決算型）」約款変更のお知らせ
- 2016年12月
「野村インド債券ファンド（毎月分配型）」の信託期間終了日が変更となりました。
《変更後》平成３８年１１月１３日
《変更前》平成３３年１１月１５日 - 2016年11月
「エマージング・ソブリン・オープン（毎月決算型）」約款変更のお知らせ
「エマージング・ソブリン・オープン（毎月決算型為替ヘッジあり」約款変更のお知らせ
- 2016年10月
2016年10月1日付で、ＤＩＡＭアセットマネジメント株式会社、みずほ信託銀行株式会社、みずほ投信投資顧問株式会社および新光投信株式会社が統合し、アセットマネジメントOne株式会社となりました。
※ 日経新聞等の基準価額掲載箇所は「アセマネＯｎｅ」の欄です。 - 2016年7月
本サービスにおいて、販売停止ファンドの売却手続きが可能となりました。
- 2016年4月
「中期国債ファンド」の繰上償還（予定）のお知らせ
- 2016年1月
本サービスの「ご利用環境」を更新しました
- 2015年12月
中期国債ファンドのお申し込みに関する制限について
- 2015年11月
おかしん投信自動積立の買付可能下限金額を引下げました。
《変更後》1千円以上1千円単位
《変更前》1万円以上1千円単位 - 2015年8月
『特定口座約款』一部改訂のお知らせ
- 2015年8月
平成28年1月から、金融所得課税の一体化により、特定公社債等の税制が大幅に変更になります。特定公社債等（個人向け国債を含む）をお持ちの個人のお客さまへ（846KB）税金のはなし 公共債（1,844KB）税金のはなし 公共債と投資信託（2,135KB）
- 2015年7月
2015年7月1日付で、三菱UFJ投信株式会社と国際投信投資顧問株式会社が合併し、三菱UFJ国際投信株式会社となりました。※日本経済新聞等の基準価額掲載箇所は「三菱UFJ国際」の欄です。
- 2015年6月
一部ファンドの販売方法変更のお知らせ
- 2015年3月
「取引残高報告書」の作成基準変更のお知らせ
- 2014年12月
投資信託の「トータルリターン通知制度」開始に伴う「取引残高報告書」の記載事項にかかる変更のお知らせ
- 2014年12月
『「電子交付サービス」取扱規定』一部改定のお知らせ
- 2014年1月
本サービスにおいてNISA口座開設後のお取引・照会が可能となりました。
- 2013年11月
『特定口座約款』一部改定のお知らせ
- 2013年11月
証券税制における軽減税率の適用終了について
- 2013年5月
NISA（少額投資非課税制度）についてのお知らせ
- 2011年10月
「毎月分配型」投資信託に関するご留意事項
おかしん投信インターネットサービスの特徴
- 投資信託についての留意事項
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- 投資信託は、預金、保険契約ではありません。
- 投資信託は、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当金庫が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- 投資信託は、元本および利回り・分配金の保証はありません。
- 投資信託は、組入有価証券などの価格下落や組入有価証券などの発行者の信用状況の悪化などの影響により、基準価額が下落して元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動などの影響により、基準価額が下落して元本欠損が生ずることがあります。
- 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額（買付価額）に最大3.24%（税込）を乗じて得た額をご負担いただきます。換金時には、換金時の基準価額に最大0.5%の信託財産留保額が必要となります。また、これらの手数料とは別に投資信託の純資産総額の最大年1.944%（税込）を信託報酬として、信託財産を通じてご負担いただきます。
- 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ（書面による解除）の適用はありません。
- 投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面などを必ずお読みいただき、内容を確認・理解された上で、ご自身でご判断ください。インターネット専用ファンドを除き、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面などは当金庫本支店にご用意いたしております。
- 当資料は、投資判断の参考として岡崎信用金庫が作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
市場事務部 窓販業務課
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