- 2023年10月
新商品の取扱い開始に伴い、「注文停止日一覧表(2023)」を更新しました。
- 2023年10月
2023/10/10(火)より以下の投資信託商品の取扱いを開始しました。
「ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド」 - 2023年9月
投資信託「高成長インド・中型株式ファンド」の販売停止ついて
投信会社より純資産残高が同ファンド所定の信託金限度額に達したため、新規購入の申込受付が停止されるとの連絡を受けましたので、お知らせします。 - 2023年8月
投資信託商品のラインナップ見直しについて
2023年8月21日(月)より投資信託の商品ラインナップを追加するとともに、既存商品の取扱いを変更・停止しますので、お知らせいたします。 - 2023年4月
2023/4/10(月)より以下の6銘柄について、店頭での積立NISAの取扱を開始しています。
・野村インデックスファンド・日経225 ・野村インデックスファンド・外国株式
・野村インデックスファンド・外国株式・為替ヘッジ型 ・野村インデックスファンド・新興国株式
・野村インデックスファンド・海外5資産バランス
・野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型 - 2023年4月
2023/4/10(月)より以下の7銘柄について、店頭での販売を取りやめ、投信インターネット取引のみでの取扱とします(店頭での売却は可能)。
・ジャパン・ソブリン・オープン ・アジア・ソブリン・オープン(毎月決算型)
・DIAM高格付インカム・オープン(1年決算コース)
・東京海上・ニッポン世界債券ファンド(為替ヘッジあり)
・ダイワ高格付カナダドル債オープン(毎月分配型) ・ダイワ高格付カナダドル債オープン(年1回決算型)
・メキシコ債券オープン(資産成長型) - 2022年11月
マルチアセット・ストラテジーファンド(愛称:なごみの杜)信託約款変更について
- 2022年10月
アセット・ナビゲーション・ファンド(株式40)/(株式20)の繰上償還について
- 2022年9月
2022/9/20(火)より以下の投資信託商品の取扱いを開始しました。
「インデックスファンドNASDAQ100(アメリカ株式)」
※当面は定時定額取引のみの取扱とさせていただきます。 - 2019年9月
2019年10月1日より施行される消費税率引上げに伴い、投信販売手数料および運用管理費用(信託報酬)もあわせて変更となります。
- 2019年8月
以下のファンド名称が変更となりました。
《変更後》トヨタ自動車/トヨタグループ株式ファンド
《変更前》トヨタグループ株式ファンド - 2019年4月
2019年4月1日付で、三井住友アセットマネジメント株式会社および大和住銀投信投資顧問株式会社が合併し、三井住友DSアセットマネジメント株式会社となりました。
※ 日経新聞等の基準価額掲載箇所は「三井住友DS」の欄です。 - 2018年6月
以下の投資信託商品の取扱いを開始しました。
「マルチアセット・ストラテジーファンド(愛称:なごみの杜)」
《投信インターネット取扱開始》2018年6月20日より
《店頭取扱開始》2018年7月5日より - 2018年5月
「おかしん投信インターネットサービス」と「おかしんパーソナルダイレクト」のログイン連携について
- 2018年3月
当サービスでスマートフォンでの利用が可能となりました。
- 2017年12月
野村Funds-iシリーズをお持ちのお客さまへ
- 2017年12月
「つみたてNISA」の取扱い開始について
- 2017年10月
「しんきん225ベア・ファンド」の信託期間終了(満期償還)予定について
- 2017年6月
『岡崎信用金庫でNISA口座をご利用されているお客さまへ -マイナンバーお届出のお願いー
- 2017年6月
『非課税口座約款』一部改訂のお知らせ
- 2017年6月
パスワード変更方法が一部変更となり、ログインパスワード・確認パスワード変更画面が個別に表示されます。
- 2017年4月
「トレンド・アロケーション・オープン」 ファンドの特色における分配方針に係る記載の一部変更について
- 2017年3月
「ワールド・リート・オープン・マザーファンド」「ワールド・リート・オープン(毎月決算型)」約款変更のお知らせ
- 2016年12月
「野村インド債券ファンド(毎月分配型)」の信託期間終了日が変更となりました。
《変更後》平成38年11月13日
《変更前》平成33年11月15日 - 2016年11月
「エマージング・ソブリン・オープン(毎月決算型)」約款変更のお知らせ
「エマージング・ソブリン・オープン(毎月決算型為替ヘッジあり」約款変更のお知らせ
- 2016年10月
2016年10月1日付で、DIAMアセットマネジメント株式会社、みずほ信託銀行株式会社、みずほ投信投資顧問株式会社および新光投信株式会社が統合し、アセットマネジメントOne株式会社となりました。
※ 日経新聞等の基準価額掲載箇所は「アセマネOne」の欄です。 - 2016年7月
本サービスにおいて、販売停止ファンドの売却手続きが可能となりました。
- 2016年4月
「中期国債ファンド」の繰上償還(予定)のお知らせ
- 2016年1月
本サービスの「ご利用環境」を更新しました
- 2015年12月
中期国債ファンドのお申し込みに関する制限について
- 2015年11月
おかしん投信自動積立の買付可能下限金額を引下げました。
《変更後》1千円以上1千円単位
《変更前》1万円以上1千円単位 - 2015年8月
『特定口座約款』一部改訂のお知らせ
- 2015年8月
平成28年1月から、金融所得課税の一体化により、特定公社債等の税制が大幅に変更になります。特定公社債等(個人向け国債を含む)をお持ちの個人のお客さまへ(846KB)税金のはなし 公共債(1,844KB)税金のはなし 公共債と投資信託(2,135KB)
- 2015年7月
2015年7月1日付で、三菱UFJ投信株式会社と国際投信投資顧問株式会社が合併し、三菱UFJ国際投信株式会社となりました。※日本経済新聞等の基準価額掲載箇所は「三菱UFJ国際」の欄です。
- 2015年6月
一部ファンドの販売方法変更のお知らせ
- 2015年3月
「取引残高報告書」の作成基準変更のお知らせ
- 2014年12月
投資信託の「トータルリターン通知制度」開始に伴う「取引残高報告書」の記載事項にかかる変更のお知らせ
- 2014年12月
『「電子交付サービス」取扱規定』一部改定のお知らせ
- 2014年1月
本サービスにおいてNISA口座開設後のお取引・照会が可能となりました。
- 2013年11月
『特定口座約款』一部改定のお知らせ
- 2013年11月
証券税制における軽減税率の適用終了について
- 2013年5月
NISA(少額投資非課税制度)についてのお知らせ
- 2011年10月
「毎月分配型」投資信託に関するご留意事項
おかしん投信インターネットサービスの特徴

- 投資信託についての留意事項
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- 投資信託は、預金、保険契約ではありません。
- 投資信託は、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当金庫が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- 投資信託は、元本および利回り・分配金の保証はありません。
- 投資信託は、組入有価証券などの価格下落や組入有価証券などの発行者の信用状況の悪化などの影響により、基準価額が下落して元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動などの影響により、基準価額が下落して元本欠損が生ずることがあります。
- 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に最大3.30%(税込)を乗じて得た額をご負担いただきます。換金時には、換金時の基準価額に最大0.5%の信託財産留保額が必要となります。また、これらの手数料とは別に投資信託の純資産総額の最大年2.0505%(税込)を信託報酬として、信託財産を通じてご負担いただきます。
- 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
- 投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面などを必ずお読みいただき、内容を確認・理解された上で、ご自身でご判断ください。インターネット専用ファンドを除き、投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面などは当金庫本支店にご用意いたしております。
- 当資料は、投資判断の参考として岡崎信用金庫が作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
市場事務部 窓販業務課
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